東日本大地震

気象庁は東日本大震災のマグニチュード（Ｍ）が世界観測史上４番目の９・０だったと明らかにした。これまでのＭ８・８から修正した。約２２万人の犠牲者を出したインドネシア・スマトラ沖地震（０４年）に匹敵する規模だ。また、３日間以内にＭ７以上の余震が発生する確率が７０％以上だと発表した。余震で再び津波が起きる可能性もあり、救出、捜索活動が急がれる。
　観測結果を再分析した結果、記録がある１９００年以降で史上４番目の規模だったことが判明した。インド洋大津波を引き起こし、死者、行方不明者約２２万人を出したスマトラ沖地震級だった。
　気象庁は１１日の地震発生直後、速報値をＭ７・９と発表。その後、「８・３」「８・４」「８・８」と修正を繰り返してきた。同庁が速報値を出すのは津波の規模を予想するためだが、速報値の「７・９」と今回の「９・０」とではエネルギーにして約４５倍違う。速報値の算出ミスが被害を拡大させた可能性もあるが、同庁地震予知情報課は「最初からＭ９・０と分かっていれば警報の中身は変わったかもしれないが、大津波警報で大至急、安全な場所への避難を呼びかけており、今の技術レベルでは最善を尽くした」としている。
　今後の余震活動については、１３日午前１０時から３日以内にＭ７以上が起きる確率は７０％で、内陸や沿岸部で発生すると最大で震度６強になると予想。１６日午前１０時から３日間は５０％という。同課の横田崇課長は会見で「余震の数と規模は過去の地震と比べても桁違いに大きい」と指摘した。
　１３日午後６時、同庁は北海道から九州にかけての太平洋側沿岸に出していた津波注意報を全面解除。しかし、大きな余震が起きれば、警報を発表するレベルの津波が発生する恐れがあるといい、救出、捜索活動が急がれる。
　地震発生から３日目を迎え、甚大な被害が深刻さを増している。警察庁などによると、避難者は４５万人超。岩手県陸前高田市によると、避難所には市の人口の約３分の１に当たる約８２００人が避難。市内全域で携帯電話が全く通じず、行方不明の親族らを心配した人が避難所を捜し回る姿も見られた。孤立している人は同県釜石市や福島県相馬市など約４０カ所で、少なくとも１万５０００人に上るとみられる。
　観測史上最大級の地震が残した爪痕は大きく、電力、ガス、水道のライフラインは、分断されたままの地域が大半だ。停電により病院で人工透析ができず、生命の危機にひんしている人もいる。東北電力は復旧作業を進めているが、供給再開の見通しは立っていない。
　ＮＴＴ東日本によると、岩手、宮城両県を中心に不通回線が加入電話で８７万９５００回線、光ファイバー通信サービス「フレッツ光」では４７万５４００回線に及び、通信障害も拡大した。
　１５日には真冬並みの強い寒気が東日本に吹き込むことが予想され、救出を待つ人たちは不安を募らせている。
　▽マグニチュード　地震の規模を示す尺度。値が０・２増えるとエネルギーは約２倍、１・０増えると約３０倍になる。複数の計算法があり、速報性に優れた地表を伝わる波から計算する「表面波マグニチュード」が使われることが多かったが、Ｍ８以上の巨大地震では精度が低くなるため、最近は震源断層のずれの量から計算する「モーメントマグニチュード」が使われるようになっている。地震を引き起こした断層の大きさを知る目安ともなる。